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2018.11.30

ヘアメイクアップアーティスト中野明海さん 名誉タオルソムリエに就任

プレスリリース

2018年11月30日
今治タオル工業組合

ヘアメイクアップアーティスト中野明海さん

名誉タオルソムリエに就任

~今治タオルの普及活動に貢献~

 


この度、今治タオル工業組合(愛媛県今治市 理事長 井上裕基)により推進されるジャパンブランド「今治タオル」は、ヘアメイクアップアーティストとして第一線で活躍されている中野明海さんを新たに「名誉タオルソムリエ」として叙任致しました。

本年10月、ヘアメイクアップアーティストとして活躍する中野明海さんに監修・プロデュース頂き、「肌と髪にとことん優しいタオル」を発売致しました。幼少期から無類のタオル好きであり、美容のプロフェッショナルである中野さんの観点から生み出された「肌と髪にとことん優しいタオル」は、今治タオルの最大の特徴である「吸水性」に加え、「使っているときに肌がキレイに見える色」や「掛けてあるだけで生活に豊かになる」などデザインの細部にもこだわり、今治タオルに新たな価値をもたらしました。発売以降、美容に関心のある女性はもちろん、より上質なライフスタイルを求める女性や男性にご愛用頂いています。今後中野さんには「名誉タオルソムリエ」として、今治タオルブランド全体の普及活動にもご協力頂きます。

 

【 中野明海さんのコメント 】

子供の頃より、手触りや、質感、吸水性の違いで、自分のタオルの好みを考えていたマニアックな一女子だった私が、その面倒臭い位のこだわりを認めて頂き、素晴らしいタオルを作って頂き、その上名誉タオルソムリエの称号まで頂けてしまうとは!!長く生きて、沢山こだわり続けるのも良いものだと有り難く感じております。今後は、名誉タオルソムリエとして、美容・女性視点を活かしながらタオルの良さを広めていけたらと考えております。

 

中野明海
ヘアメイクアップアーティスト

幼少期から化粧品やメイクアップ・ファッションの世界に憧れ、フリーのヘア&メイクアップアーティストとしてのキャリアをスタート。日本のメイクのトレンドセッターであり、“女性がなりたいと憧れる顔”をクリエイトし続けている。今年引退された安室奈美恵さんのヘアメイクをデビュー前から26年間担当。永きにわたり彼女のビジュアル作りを支える。幅広い知識・豊かな経験に裏打ちされた確かなテクニックと、常に時代の先を見据えた感覚で、メイクを提案。ヘアメイクとして活躍するかたわら、化粧品や美容ツールの開発・監修も手がける。著書「大人の赤ちゃん肌メイク」「可愛い大人の美容塾」「Evergreen Make Up」など。

 

 

 

■ 「名誉タオルソムリエ」とは

今治タオル産地では、 「本物志向のタオル」を求めるお客様のニーズに応え「本当に欲しいタオルに出会える環境づくり」を実現するために、お客様が「手に入れたい・手にしたい」タオルを選び勧められる、タオルアドバイザー(ソムリエ)を育成し認定する「タオルソムリエ」制度を推進しています。また一方で、「名誉タオルソムリエ」は、タオルライフを楽しむ著名な方々に、タオルの良さを伝え広げていくためのお手伝いをお願いする制度です。2018年11月時点では、計18名の様々なジャンルでご活躍されている皆様を「名誉タオルソムリエ」に叙任しております。

 

■ 名誉タオルソムリエ一覧

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

■ 今治タオルについて

2006年、今治タオルはクリエイティブ・ディレクターである佐藤可士和氏をブランディング・プロデューサーにむかえ、「今治タオル再生プロジェクト」をスタート。今治の豊かな自然と産業復興への思いを象徴するロゴマークを制作し、品質保証マークとして機能させるとともに、「白いタオル」をキープロダクトに設定。「5秒ルール」など独自の品質基準を設け、今治タオルの本質的価値「安心・安全・高品質」を広く伝えてきました。その後約10年を経て、今治タオルは「安心・安全・高品質」なジャパンクオリティの代表製品として広く認知され、国内外に広く知られるブランドへと成長しています。http://www.imabaritowel.jp/

 

 

今治タオル工業組合 概要

代表者:理事長 井上 裕基
住 所: 〒794-0033 愛媛県今治市東門町5丁目14番3号
T  E  L : 0898-32-7000
U  R  L: http://www.itia.or.jp
設立年月日:昭和27年11月1日
組合員: 105社
出資金: 119,366千円
事業内容: タオル製造業に関する指導及び教育、
タオル製造業に関する情報・資料の収集及び提供、
タオル製造業に関する調査研究、
組合員のために行う組合ブランド推進事業、共同購買事業、共同金融事業他


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